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日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、Jリーグ）は、財団法人日本サッカー協会が主催、社団法人日本プロサッカーリーグが主催・運営する日本のプロサッカーリーグ。日本のサッカーの活性化・実力向上と、地域と一体となったスポーツ振興を目的に掲げている

スローガンは「Join!」（1999-2004年）「Amazing,J.」（2005-06年）、「Will Be 見せたい未来がある。」（2007年）

2008年現在、24都道府県に33チームが存在する。

Jリーグ発足以前

Jリーグ発足以前、日本サッカーを取り巻く環境は非常に貧弱であった。すでに日本リーグ(JSL)が行われていたが、一試合の観客動員数も人気カードで数千人、平均では千人程度であり、天皇杯全日本サッカー選手権大会等のカップ戦を含めても年間20万～30万人程。サッカー日本代表の試合でも地方の小規模なスタジアムで開催し、それでも観客席はまばらな状況であった。社会人のトップクラスのチームでも練習設備は乏しく、試合会場のピッチは芝生が剥げ、冬になれば黄色く枯れ、雨が降れば水溜りが出来るものが一般的であった。選手はごく一部を除きアマチュアで、普段は会社員としての仕事をしており、サッカーに集中出来る環境ではなかった。

1980年代後半、当時のFIFA会長であったジョアン・アベランジェからアジア初のFIFAワールドカップ開催を日本サッカー協会へ打診されると、一気にプロリーグ構想が推進されていく。まもなく日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）の発足が決定。初年度は10チームの参加により開始することとなり、1992年に「Jリーグ ヤマザキナビスコカップ」が行われた。

[編集] Jリーグ開幕とJリーグブーム

1993年5月15日、ヴェルディ川崎－横浜マリノス戦の開幕戦で華々しく開幕したJリーグは、それまでメジャーなプロスポーツと言えばプロ野球やプロゴルフ、大相撲くらいしか存在しなかった日本に大きな衝撃を与えた。同開幕戦はNHKが中継し、ビデオリサーチ調べ・関東地区で32.4%の視聴率を記録した。試合は満員の観客が集まりテレビ中継も頻繁に行われた。1993年後期には全局のテレビ中継数は41本、うちゴールデンタイムでの放送が20本を占めた[1]。Jリーグ・サッカー関連の商品も多く売れ、クラブに大きな収入をもたらした。1993年には新語・流行語大賞を受賞した。

翌94年の1試合平均観客動員数は19,598人で、この記録は2006年シーズン終了時点でも破られていない。都市部にクラブが集中していたとは言えスタジアムの整備も現在と比べて行き届いておらず、さらに平日開催も頻繁に行った上でこの観客数は、当時のブームの大きさを窺わせる。

開幕当時、Jリーグの「企業に過度に依存しない経営」、「地域住民や自治体との連携」という考えは日本において極めて異色の独自性の強いものであったが、当初は「プロ野球のサッカー版」という見られ方をされることも少なくなかった。この時期は選手の年俸が国際市場価格と比較して異常なほど高騰し、後にJリーグ各クラブの経営を圧迫する一因となった。

現在では批判的に見られることの多いJリーグバブルではあるが、この時期にサッカーの認知度が劇的に向上しており、日本サッカーの発展に果たした役割は大きい。代表クラスの大物外国人がJリーグでプレーしたことや、世界に名を知らしめる有名監督もJリーグで指揮を執ったことで、現在も続くパイプも多くはこの時期に築かれている。

[編集] Jリーグブームの沈静化とクラブ経営の危機

Jリーグは1996年に「百年構想」を発表する。「企業スポーツの枠内から脱し、地域に根ざした新しいスポーツのあり方を模索する」という理念を掲げ、積極的にクラブ数を拡大して、最終的には全国に100のクラブを作ることを目標とした。

この頃からブームの沈静化が始まる。観客動員数も急激に減少し、1994年に19,598人を記録した平均観客動員数も、1997年には10,131人と僅か3年で半分近くまで減少した。

さらに1998年には、横浜マリノスと横浜フリューゲルスの合併（事実上のフリューゲルス消滅）が発表される。横浜フリューゲルスという、当時のJリーグクラブの中では比較的人気があり、成績も上位に定着しつつあったクラブの消滅は、Jリーグの理念と日本社会のスポーツに対する考えとの乖離が生んだ悲劇といえる。横浜フリューゲルスの事実上の後継として横浜FCが発足したが、多くの横浜フリューゲルスサポーターやファンはこの事件に失望してスタジアムに戻って来なかった。

このような深刻な危機を迎えたJリーグではあったが、フランスW杯への日本代表の出場と日韓共催W杯の開催決定を契機として観客動員数は緩やかながらも復調の兆しが見え始める。

1999年にはJリーグ参加を希望するクラブの増加に応えるべく二部制を導入。地方を中心に多くのJクラブが全国各地に誕生することとなった。

[編集] Jリーグの成長と地域密着の浸透

ブームが沈静化した97年頃から1試合平均1～1.2万人程度で推移していた観客動員数は、日本開催のW杯を控えた2001年に急激に好転しその後も徐々に増加を始める。2002 FIFAワールドカップを翌年に控え、開催各地に続々と最新鋭のスタジアムが整備され、その地域に根ざすJリーグクラブに大きな恩恵をもたらした。とりわけアルビレックス新潟はほぼ毎試合で満員に近い観衆を集め、リーグの人気を牽引する存在にまで成長した。

爆発的なブームを巻き起こした発足当初の人気に対し、2001年以降の人気回復は地域や地方都市のローカリズムに寄って立つ比重が非常に大きい。本拠地をフランチャイズ（独占的商業地）ではなく「ホームタウン」と呼ぶことに象徴されるとおり、地域住民に自分の街のクラブという意識を強く抱かせるようになった。かつてはごく少数の企業等がクラブを保有したが、現在では大手スポンサーに加え、自治体や地域の市民たちでクラブを支える経営手法をとるクラブも多数生まれた。この「地域密着」の動きは日本のプロスポーツ界全体に広がることとなった。

W杯開催によるサッカーブームが加わり、Jリーグは発足当初ほどの盛り上がりはないものの徐々にファンを増やすことに成功した。2部リーグもこの頃から軌道に乗り、当初は赤字続きだった各クラブの採算面も大幅に改善している。また参入への敷居が低くなった事で、全国各地にJ参入（もしくはその下のJFL）を目標とするクラブが多数誕生した。

[編集] Jリーグの課題

J1昇格基準
2008年現在、J2の上位1位・2位が自動昇格、3位が入れ替え戦参加と昇格基準があるが、これからJ2クラブ数が増えるなか、毎年昇格するクラブが比較的に少なくなっていく。そのため、シーズン中盤から昇格争いから落ちるクラブが増え、またJ2からの降格がないため、中位・下位クラブやそのサポータのモチベーションがなくなってしまう事態が起きている。

メディア露出
地上波において、Jリーグの試合中継は開幕当初こそはJリーグブームの後押しもあって、主にリーグ戦を中心にNHKや民放各局の地上波ゴールデン放送枠などで盛んに行われていたが、Jリーグブームが沈静化してからは民放各局が地上波ゴールデン放送枠から撤退し、現在ではNHKがリーグ戦の開幕戦と終盤の数試合、民放では日本テレビがJリーグスーパーカップ、テレビ朝日がJリーグオールスターサッカーを生中継するのみで、リーグ戦はかろうじて地域の民放ローカルネットで放送されている。ただ、衛星放送では現在でもリーグ戦を主にNHK系列のBSアナログ放送のBS1とTBS系列のBSデジタル放送のBS-iで毎週1試合ずつ生中継しており、テレビ朝日系列のBSデジタル放送のBS朝日ではJリーグオールスターサッカーを録画中継で試合が行われた当日の夜に放送している。（詳しくは放映権 (サッカー)を参照。）

スポーツ新聞において、一部の例外（サッカー日本代表関連やAFCチャンピオンズリーグ、FIFAクラブワールドカップでの成績次第）を除いて、シーズン中にJリーグの記事が一面になる事はほとんどない。これはスポーツ新聞の主な読者層がサッカーに対して比較的馴染みが薄い中高年層だからである。

しかし、全国的にJリーグのメディア露出はまだまだ少ないとはいえ、コンテンツが少ない地元紙やローカル放送局などの地方メディアでは貴重な存在である。

地域格差
Jリーグは2008年シーズンからJ1、J2合わせて33クラブが所属している。Jの将来構想委員会報告書によると、2010年までに36クラブ（J2を18クラブ）に拡張させることが望ましい、としている。リーグ全体の競技レベルを維持するため、当初予定されていたJFLとの入れ替えは当面行わず、ゆっくりとJ2の拡大を行っていく考えを示している。現在、Jリーグチームの存在しない山陰には現実的にJ2入りを目指すJリーグ準会員が存在するものの、ほかのJリーグ空白地帯である東北北部・北陸（この場合新潟を含まない）・沖縄などにJリーグ所属チームが必要との声も多い（これらの地域でもJリーグに将来参加を目指しているチームは存在している）。また、2007年にはJ1 18クラブのうち、関東地方に10クラブ（神奈川県横浜市と埼玉県さいたま市にそれぞれ2クラブ存在）と地域格差が出てきている。

観戦環境の改善
サッカーが盛んな地域、特に欧州や南米などのプロサッカーリーグで行われるほとんどの試合は街中や交通アクセスが整備されている郊外に建設された球技専用スタジアムで行われているのが一般的である。しかし、日本には野球場以外の球技専用スタジアムがほとんどなく、ドーム球場や国内にある数少ない球技専用スタジアムをホームスタジアムにしている一部のJリーグチームを除くほとんどのJリーグチーム（特にJリーグに参戦して間もないJリーグチームなど）は主に国体などの本来は別の目的で建設されたメインスタジアム跡の施設をほぼそのままの形でホームスタジアムとして主催試合を行っているのが現状である。

一方で、2002 FIFAワールドカップの試合会場になったスタジアムであっても、その多くは観客席を十分に覆う程の屋根が無い、試合観戦に際して支障をきたす程に大きく設けられた陸上トラックがある（ただし、欧州や南米のプロサッカーリーグに所属するチームのホームスタジアムの中には夏季オリンピック開催などの際にメインスタジアムとして利用するために建設された為に陸上トラックを備えているものもある。ただ、観客席とピッチを出来るだけ近づけるために陸上トラックの幅を必要最小限に狭くするなどしている。）、更にはスタジアム周辺の交通アクセスすらほとんど整ってないなど、国体などのメインスタジアム跡の施設とあまり差が無い為にそれらの施設と同様の問題を抱えている。その為、2002 FIFAワールドカップの試合会場になったスタジアムでも試合観戦者が交通アクセスや試合観戦において不便を強いられる事が多く、Jリーグチームによってはそれらのスタジアムが原因で試合の観客動員に深刻な影響を及ぼしている事も少なくない。

また、Jリーグに入会するチームによっては今まで活動してきたホームタウンにJリーグの規格に合ったスタジアムが無い為に、Jリーグの規格に合ったスタジアムの地域までを含んだホームタウンの広域化を迫られるチームもある。その為に、チーム発足当初は活動しているホームタウンで試合を開催出来ても、Jリーグ入会を果たすとチーム発足当初から活動してきたホームタウンで試合が開催出来ないという事象が起こり、その事がチームの人気に少なからず影響を及ぼす事もある。

スポンサーの規制
現在、遊技業やアルコールを販売する企業などがクラブのメインスポンサーになることを原則認めていない（自粛を求めている）。メディアにその名前が載ることで青少年へ悪影響を及ぼすなどのことが大きな理由であるとされているが、資金力の乏しいクラブにとって深刻な存続問題に発展しかねないことも事実である。

また、アルコール類の場合は単にお酒という枠組ではなく、その地方で古くから伝統的に作られている地酒や地ビールがその地域の名産としてその地域の象徴的な存在になっているものも多い為、「『地域に根ざす』というJリーグ本来のコンセプトから外れるのではないか?」という疑問もある。

しかし、大分がマルハンのロゴをユニフォームの胸に表示することが却下されている（2005～2006年は特例として許可された）一方で、パチンコ機器を製造するHEIWAがJリーグのオフィシャルスポンサーに名を連ねており、矛盾している点も多い。